識別子（しきべつし、identifier）とは、対象を識別する名前のことであり、何らかの形式に従った記号列として表現される。ほぼすべての情報処理システムで何らかの識別子が使われており、識別子を利用することで記号的な処理が可能になる。プログラムの中の位置を示す名前、また、データやファイルの位置を示す為に使われる文字。プログラムやデータやコンピューターで扱う装置や使用者を互いに区別する為使われる文字列、及びその数字。 プログラミング言語においては変数や関数などを識別する、プログラム中のトークンとして表される。識別子はスコープ内で複数の意味を持ってはならない。また曖昧さが許されないので、文法上定まった形式に沿った名前でなければならない。 一般的なプログラミング言語では、アルファベットまたは _ (アンダーバー)などの一部の記号、数字などから構成され、空白を含まない任意の並びと定められている。この時曖昧さを避けるために数字を先頭に使えないものが多い。FORTRAN、Perlなどの様に変数名によって変数の意味が定まる場合もある。 元々ポータルとは、港(port)から派生した言葉で、門や入口を表し、特に豪華な堂々とした門に使われた言葉である。このことから、ウェブにアクセスするために、様々なコンテンツを有する、巨大なサイトをポータルサイトというようになった。入口、玄関という意味でエントランス(entrance)を使わなかったのは、ポータルには「豪華、堂々とした」という意味合いが強かったためと思われる。 ポータルサイトは、検索エンジン、ウェブディレクトリ、ニュース、オンライン辞書、オークションなどのサービスを提供し、利用者の便宜を図っている。 ポータルサイトのビジネスモデルは、サイトの集客力を生かして広告や有料コンテンツで収入を得ることである。1996年以降のインターネットブームに乗じて、多くのポータルサイトが乱立したが、徐々に統廃合が進んでいる。 初期のポータルサイトは自前で検索エンジンやウェブディレクトリを運用していたが、情報の肥大化に対応しきれずアウトソーシングが多くなった。 生き残りをかけて、特定の地域サービスに特化した地域ポータルサイトや、インターネットサービスプロバイダ（プロバイダ）のサービス情報サイト、育児、環境、オルタナティブカルチャー、音楽、女性の生き方などにテーマを絞ったポータルサイトもある。不特定多数のアクセスがあるだけに、こうしたポータルサイトにアダルト情報を持ち込むことの是非を問う意見もある。 近年ポータルサイトから派生した、企業「ポータル」が関心を高めている。企業に散らばっている様々なデータや情報を効率的に探したり利用するためにパソコンの画面上にこれら情報やアプリケーションをポートレットとして集約表示する技術がでてきた。画面は利用者の要求によって自由にレイアウトを変更でき、例えば社長用の画面、部長用の画面、営業用の画面、技術者用の画面など、それぞれの職種・役割に応じた最適画面を作ることが出来る。代表的な「ポータル」製品としては、IBMのWebSphere PortalやMicrosoftのMicrosoft SharePointなどがある。 電子商取引（でんししょうとりひき、Electronic commerce、eコマース、Electronic Trading）は、インターネットや専用線のようなコンピュータネットワーク上での 電子的な情報交換によって、商品やサービスを分配したり売買したりすること。 情報技術産業（IT産業）の立場からみると、電子商取引は商業トランザクションが目的とされたビジネスアプリケーションであるとみなされる。 あるいは電子商取引は電子資金移動（EFT）、サプライチェーン・マネジメント、 電子マーケティング、オンラインマーケティング、オンライントランザクション処理、電子データ交換(EDI)、自動化された在庫管理システム、および自動化されたデータ収集システムのいずれかであるとも言える。 電子商取引といえば従来は、特定の企業間電子商取引（B to B，B2B，Business to Business）における電子データ交換（EDI，Electric Data interchange）や銀行間の電子資金移動（EFT，Electrical Finance Transfer）を意味していたが、近年ではインターネットを利用した不特定多数の参加者による企業対消費者間取引（B to C，B2C，Business to Consumer）、さらにインターネットオークションなどの消費者間取引（C to C，C2C，Consumer to Consumer）も指すようになった。 インターネット上の商行為は、商品購入、広告宣伝、契約締結、資金決済など幅が広い。 インターネットを利用し、Webサイトを構築し商品を売るサイトをECサイトという。 電子商取引では、商品の売り手側には、実店舗を持つコストが節約でき、資金が少ない人でも開業が容易となり、また地理的に不便な地域でも世界市場を相手にできるなどのメリットがある。 実店舗とECサイトとの連携により生まれるシナジー効果は、クリックアンドモルタルと呼ばれ、両方で展開している場合は積極的にこれを行うことが通常の展開の方法である。 [編集] 買い手側 商品の流通段階が省略できるため、消費者にとって、低価格で商品が購入できるメリットがある。この背景には、情報伝達のスピードがアップすることでその分の無駄な消費（情報）がなくなった分のコストダウンによるものとも言えよう。 また、商品の販売価格や、商品の品質・性能などに関する情報収集（価格比較サイト、製品批評サイトなど）と、商品の選定・決済と、時間・空間的に同一の場所で行えるため、消費者にとって自らに有利な意志決定をしやすくなるメリットもある。 しかし最近になってアフィリエイトサービスが登場し、多くのイーコマースサイトはアフィリエイトサービスを導入している。このことにより、電子商取引は中抜きの側面があったにも関わらず、新しい仲介の形が登場している。従って、最近は流通コストに新しい価格転嫁の側面が生じているとの指摘もある。 [編集] インターネット電子商取引の問題点 特有の問題として、回線上のデータ漏洩のほか、回線そのものや、インターネットサービスプロバイダ内部の設備トラブル発生時などの問題が挙げられる。 一般の電話やFAXなどの通信回線と異なり、インターネット特有のオープンネットワークという構成から、商取引の安全性や消費者保護（主に個人データやクレジットデータなどの外部への流出）などには、何らかの対策が必要となる。代表的な対策例として、インターネット特有のデータの機密保持については、基本的には、SSLなどの暗号化通信を使い、経路途中でデータの盗聴がされても、内容がわからないように設定している。 基本的には通信販売の一つの形態であるため、日本では、インターネットによる一般消費者の国内業者からの商品の購入取引については、現状は、「特定商取引に関する法律」の通信販売に関する事項を適用して行われている。消費者保護の観点で、インターネットに特有のものでは、日本商工会議所による「オンラインマーク」が主で、電子商取引に限られないものの、日本通信販売協会の正会員であることを示す「JADMAマーク」や、日本データ通信協会の「個人情報保護マーク」、日本情報処理開発協会の「プライバシーマーク」が目安となろう。しかしながら、販売業者が外国にある場合、消費者側の国の法律の適用が困難な場合が多く、取引上のトラブル発生時に問題となることがある。 他には、販売サイトを装って個人データやクレジットデータなどを騙し取ることが目的の、フィッシング詐欺にも注意する必要がある。 代表的な電子商取引用のコンテンツマネージメントシステム(CMS)を下記に列記する。 オープンソースのシステム EC-CUBE - 「日本発のECオープンソース」をうたったCMS。株式会社ロックオン(大阪府大阪市)が開発。2006年9月にリリースされた。現在も同社主導で改良が続けられている。 osCommerce - 国際的なオープンソース・コミュニティで開発が進められている。日本語版へのローカライズについても、osCommerce日本語化プロジェクトによって作業が進められている。 Zen Cart - osCommerceから派生した。こちらも国際的なオープンソース・コミュニティで開発が進められている。 その他のASP(アプリケーションサービスプロバイダ)事業者が提供するシステム ワイズカート - 株式会社エンターテック(東京都新宿区)が開発。 Access Shop - 株式会社アドテクニカ(静岡県静岡市)が開発。 Color Me Shop! pro - レンタルサーバーサービスロリポップ!などで知られる、GMOインターネットグループの株式会社paperboy&co.(東京都渋谷区)が開発。 infoDNN - 株式会社インフォネット(東京都中央区)が開発。infoDNNは同社の開発した商用CMSの総称だが、ショッピングカートを実装したECサイト向けパッケージを販売している。 Make shop - GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社(東京都渋谷区)が開発。国内外で100,000店舗の導入実績を誇る。 MobileController - イーバンク銀行のシステム開発を行なうイーバンクシステム株式会社(東京都港区)が開発。2005年にリリースされた。汎用的な携帯電話サイト用CMSだが、ECサイト構築機能も実装している。 電子商店街（でんししょうてんがい）とは、インターネット上で複数の商店のページ（電子商店）を一つのサイトにまとめて、様々な品物を販売するウェブサイトのこと。ネット商店街、オンラインモール、サイバーモール、電子モールなどさまざまな呼称がある。 電子商店街（以下、サイバーモールという）を構成する商店主はただの趣味の人から本業の人（個人事業者）、さらに実店舗を有する大手企業までさまざまである。年商も数万円から億単位まで幅広い。 アフィリエイト・サービス・プロバイダ (Affiliate Service Provider) とは、インターネットを中心に成果報酬型の広告を配信するサービス・プロバイダで、略してASPと呼ばれることがある。 広告主 (EC) は、ASPをFX にして、個人・法人が運営するウェブサイトでの広告を掲載を依頼し、結果として広告のクリックや掲載商品の購入などあらかじめ設定された成果条件にいたった際に成果報酬としてアフィリエイトサイトに広告料を支払う。 ウェブサイトがそうであるのと同じく、ASPにもPC向け、携帯電話・PHS等のモバイル向けの市場が、それぞれ存在する。 近年はASP企業の株式上場などにより認知度が上がっている。[要出典] またモバイル向け分野を中心に大小様々な新興ASPが常に立ち上がっている。 成功報酬（せいこうほうしゅう）とは、特定のサービス提供に於いて目的を達したら料金を請求するが、目的に達しなかったら代金を請求しないという契約形態のこと。 この契約形態は、目的が達成されなければ金銭の授受は行われないという特殊な契約形態であるため、一種のギャンブルないし保険のような形態となる。この場合、しばしば成功すれば依頼者に莫大な利益が発生するが、失敗すれば報酬を支払わなくても莫大な損益を与えるようなケースにて、こういった契約形態が取られる傾向がある。 この場合、達成目標は事前に設定され、それを達成すれば料金が支払われるが、達成していない場合には代金が支払われないこともあって、受注者側は是が非でも目標達成に邁進するしかない訳だが、ここで成功したさいの報酬が掛かるコストを下回ることはありえない。受注者側が失敗しても成功してもどちらにしても、程度の差こそあれ損をするからである。この形態では大抵、コストを大きく上回る報酬が約束されるのが常である。 なお探偵小説やサスペンスではしばしばくりっく365 な仕事を請け負う際などにこういった契約形態が登場することもあるが、現実に於ける探偵は成功報酬では仕事を受けない。一般的な探偵は、事実の如何によらず調査期間と動員員数から算出して、所定の調査期間に対する時間割報酬を請求する。 成功報酬型広告は読んで字の如く、広告の効果が出たら報酬を支払うとした広告契約である。インターネット上で行われるこの形態では、広告から誘導されて電子商取引が発生したら、その利益に応じて報酬を払うとしている。ただ利益の発生がどの瞬間で発生するかが通信販売の性格上曖昧で、これに絡む広告効果の認定も難しく、実質的に不当な請求や支払い拒否などのトラブルも水面下で発生していることが危惧される。 実際の収益に応じて取り分が決まる成功報酬型契約の1形態のことをいう。