商品（しょうひん）とは、経済活動において生産・流通・交換される物財のことである。商品には具体例としてリンゴや衣服などの物のほかに、法律相談や郵便配達などのサービスや、証券などの権利、情報などが含まれる。 販売する物財に主眼を置く場合には、商材（しょうざい）とも呼ばれる。 マルクス経済学において、商品とは私的な交換を目的とした財・サービスである。交換の対象ではなく、生産者自身によって消費されてしまう財・サービスはそもそも商品とはなっておらず、交換関係の中で商品という存在は成立している。 また商品は、人間のニーズを充足させる性質である「使用価値」と、あらゆる商品と交換可能性を持つ性質である「価値」を持っている。この価値は社会一般的に必要な労働時間によって決められるものであり、生産性が高まれば価値は低下するという性質を持っている。 閲覧 (えつらん) とは図書館関連の用語で、利用者が資料を館外に持ち出さずに見ることを言う。また近年では、インターネットの用語として、ウェブブラウザを用いてウェブページを見ることを閲覧と言い、その回数をページビューという（後述）。 閲覧は利用者が資料を入手し、閲覧に適当な場所を見つけることで可能となる。開架式の図書館においては、このいずれもが利用者の判断に任されている。利用者は、比較的自由に書架を歩いて周り、閲覧したい資料を書架から取り出し、どこか椅子や机のある場所などで資料を閲覧することになる。 この際、利用者の便宜を図るために、書架の配列などを説明するための情報が図書館内で提供されているのが普通である。これは次のような形をとることが多い。 壁面や柱、書架などにFX の分類番号、資料の分野の説明などを表示したプレートを設置する 天井からプレートを吊るす 入り口付近に図書館内全体の資料の配置を説明した見取り図を設置する パンフレットやチラシなどの形で館内の見取り図を提供する エレベーターや階段の入り口付近に見取り図やプレートを記す こうした情報提供の手法は巨大なスーパーマーケットやデパートや書店、駅構内などにおけるそれと共通している部分が多い。 図書館における閲覧は、開架式の図書館では来訪者が貸し出しデスクで資料の取り寄せを依頼する。依頼の際には何かの書類に記入することが多い。取り寄せられた資料の閲覧は、指定された閲覧室で行わなければならない場合もある。これはしばしば、貴重な資料の紛失や盗難を防ぐための手段である。図書館がウェブ上で資料を公開しているケースもある。 ページビュー（英語: Page view）は、インターネットにおけるウェブページ（HTMLファイル1ページ）アクセス数の単位。訪問者数（英語: Visit）と違い、webページ1ページの閲覧回数を数えるため、同じページを何度もリロードすることで数値を増やすことが可能で、外部から数値を操作・調整可能なことから正確なアクセス数を判断するには他のアクセス数値情報と複合して判断する必要があり、信憑性の低い情報とされる。 利益は、単純にいえば収入から支出を差し引いたもの、つまりキャッシュフローを指す。しかし、今日の企業会計においては、利益（損益）とキャッシュフローは別の概念である。 会計上の利益とは、収益から先物取引 を差し引いたものである。なお、収益よりも費用のほうが多い場合、つまり「赤字」の場合には、利益ではなく損失と呼ぶ。 利益とキャッシュフローを区別する主な理由は以下の二点にある。 掛けによる取引については、債権・債務の発生時点で損益を認識する必要がある。 設備投資について、減価償却を行う必要がある。 損益計算書においては、会社の状況を見るためにいくつかの段階に分けて利益を計算している。 限界利益（げんかいりえき、marginal profit）は、貢献利益（こうけんりえき）とも呼ばれ、売上高から変動費を差し引いたものである。管理会計で用いる。 売上総利益（うりあげそうりえき、gross operating profit）は、粗利益（あらりえき）とも呼ばれ、売上高から売上原価を差し引いたものである。企業の提供する商品・サービスの競争力を表す指標だといえる。 卸売業や小売業であれば、変動費と売上原価は等しい。したがって売上総利益と限界利益も等しくなる。一方、たとえば製造業の場合であれば、「自社の人件費」「工場経費」といった「変動費に含まれないが売上原価に含まれる費用」がある。そのため、売上総利益は限界利益より低い値になる。 営業利益（えいぎょうりえき、net operating profit）は、事業利益（じぎょうりえき）、EBIT（earnings before interest and tax、イービット）とも呼ばれ、売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いたものである。販売組織や本社運営の効率性を含めた、企業の本業での収益力を表す指標だといえる。 営業利益の別名である。 営業利益に受取利息、受取配当金、有価証券売却益などの営業外利益を加えたものである。この意味での事業利益から支払利息、有価証券売却損、有価証券評価損などの営業外費用を差し引くと経常利益となる。 総資産利益率（ROA）を算定する際に、通常、事業利益が分子として利用される。ROAの算定にあたり事業利益が利用される理由は、投資有価証券等を含む総資産を分母とした経営活動の指標である以上、（1）財務活動からなる収益を含めることが望ましいこと、（2）負債の調達費用である財務費用を差し引くと背理となること、という理由による。 NOPAT（net operating profit after tax、ノーパット）は、税引き後営業利益（ぜいびきごえいぎょうりえき）などど翻訳され、営業利益から租税を差し引いたものである。 EBITDA（earnings before interest, tax, depreciation, and amortization、イービット・ディー・エー、イービットダー、エビータ）は、売上総利益から、販売費及び一般管理費のうち減価償却費以外を差し引いたものである。利払い前・税引き前・減価償却前・その他償却前利益、金利・税金・償却前利益などと翻訳されることがあるが、翻訳が定まっていないために「EBITDA」が用いられることが多い。 経常利益（けいじょうりえき、ordinary profit）は、営業利益に営業外収益（受取利息、受取配当金、有価証券売却益など）を加え、営業外費用（支払利息、有価証券売却損、有価証券評価損など）を差し引いたものである。 資金調達の巧拙を含めた、企業の経常的な採算性を表す指標であるといえる。 純利益（じゅんりえき、net profit）は、経常利益に特別利益を加え、それから特別損失を差し引いたものである。当期利益、最終利益とも呼ばれる。 留保利益は、企業の営業活動により生じた過去の利益を会社内に留保したものをいう。 会計上では「利益剰余金」のことである。 粗利率（あらりりつ）は、売上高に対する売上総利益（粗利益）の比率である。 売上高営業利益率（うりあげだかえいぎょうりえきりつ）は、売上高に対する営業利益の比率である。 総資産利益率（そうしさんりえきりつ）は、総資産に対する利益の比率である。ROA（return on asset）とも呼ばれる。総資産利益率を算定するにあたっては、利益として、営業利益、NOPAT、事業利益（営業利益に営業外利益を加えたもの）を用いるのが適切である。分母たる総資産が負債と自己資本との合計である以上、分子たる利益に負債の調達コストを反映させるのは二重計上となってしまうためである。 株主資本利益率（かぶぬししほんりえきりつ）は、株主資本（払込資本金と内部留保との和）に対する利益の比率である。ROE（return on equity）とも呼ばれる。この算定に当っては、分子として経常利益、純利益を用いるのが適切である。経常利益及び純利益は、負債の調達コストである財務費用を反映した指標だからである。 資本利益率は、売上高利益率と資本回転率の積として表される。資本利益率は資本に対する利益の比率であり、売上高利益率は売上高に対する利益の比率であり、資本回転率は資本に対する売上高の比率である。例えば株主資本利益率（ROE）は、株主資本回転率と売上高当期純利益率に分解される。資本利益率は、資本市場での裁定取引のため、業種の差はそれほど顕著でない。一方で、売上高利益率と資本回転率は、業種により大きくその数値が相違する。例えば製造業は、流通業に比べて売上高利益率が高く資本回転率が低いが、その積である資本利益率においては両業種の数値はさして差がなくなるのである。 現存利益 現に受けている限度の利益で、消費・滅失毀損の分を差し引いたもの。遊興に使われた分は含まれないが、生活費に使われた分は含まれる。 逸失利益 反射的利益 法律が公益を保護している結果として生ずる間接的な利益 例：医師法の診療義務による、診療を拒まれないという利益、関税法の関税による、国内生産者の利益。